毎日新聞が実施した、主要100社の新卒採用計画の調査結果が発表されました。

新卒採用計画のうち「増やす」＋「前年並み」と回答した企業の推移を見る限り、2017卒の就職活動状況は若干減速感はありますが決して悪くなく、2016卒同様に企業側の採用姿勢も積極的だと言えるのではないでしょうか。

つまり、就活生にとっては「売り手市場」なアタリ年な可能性が高そうです。

同じ企業であっても就職活動をする年度によって入社難易度は大きく変わってきます。

アタリ年のときに就職活動をできる方はラッキーです。自分にはちょっと手が届かないかも…、なんて企業へも気後れせず積極的に果敢にチャレンジしてみてもいいのではないでしょうか。これがまた意外と数を打てばスルっと内定が出てしまうこともありますので。

逆にハズレ年である氷河期にあたってしまった場合は…、高待遇・人気な企業への入社難易度は恐ろしく難しくなります、運がなかったと割り切るしかありません。直近ではリーマンショックの影響をモロに受けてしまった2010卒あたりが氷河期年度にあたりますが、この年度に入社してきた方々は厳しい競争を勝ち抜いてきただけあって、非常に優秀な方々が多いです。

就活生にとってアタリ年に恵まれるか、ハズレ年に振り回されてしまうかは完全に運です。

幸運にもアタリ年に恵まれそうな17卒の就活生は、就職活動は非常に面倒くさいものですが怠けずに頑張ってみるのも悪くなさそうな状況です。

毎日新聞は２日、全国の主要企業１００社を対象にした２０１７年春入社の新卒採用計画調査をまとめた。

今春の採用実績と比べると、「前年並み」または「増やす」とした企業は７割の計７０社（前年８５社）に上った。「減らす」は前年と同じ１１社だった。世界経済の減速懸念からやや慎重に傾く企業の姿勢がうかがえるが、全体的には堅調な採用意欲が続いている。

調査は２月下旬から３月下旬にアンケート形式で実施した。「増やす」は２１社（同４４社）で半減。昨年調査まで２年連続で増えていたが、今回の調査では、住宅や自動車、鉄道などが引き続き高い採用意欲を示している一方で、電機・通信機などでは横ばいが目立った。

学業への影響を軽減するため、経団連は２年連続で採用活動のスケジュールを見直し、今回は面接など選考活動は前年より２カ月前倒しされて６月解禁となった。このスケジュール変更について、「マイナスの影響がある」と回答したのは１０社。「プラスの影響がある」は６社だった。大半を占める７６社が「どちらとも言えない」と回答し、影響を測りかねている姿が浮き彫りになった。【小坂剛志】

http://mainichi.jp/articles/20160403/k00/00m/020/096000c